独自の視点から収益還元法の有効性を教示している不動産コンサルタントはこう解説します。「賃料は、さまざまな人にとって価値のある居住空間に対して支払う対価であり、その不動産の実質的な価値を測る唯一の客観的なモノサシになるからです。取引事例から導き出す相場価格は大きく変動しますが、賃料は比較的安定しているというのも指標としての条件になります。適正価格とは、本来の資産価値と価格のバランスが取れていること。お買い得かどうかは、価値と価格のギャップの大小で決まります」収益迷元法で適正価格＝資産価値を割り出すことによって、価値と価格を比較できるようになるというわけです。「資産価値▽価格」なら割安でお買い得。「資産価値△価格」なら割高で、買うのは損という具合です。割安な物件は値下がりしにくく、割高な物件は値崩れしやすいと言い換えてもいいでしょう。取引事例比較法では、価格と価格の対決になってしまい、本当の価値が見えなくなってしまうのです。現実には、とくに新築の場合に「資産価値△価格」になっているケースが多いでしょう。そうなると、すべて割高になってしまう可能性があるため、価格の７〜８掛けの範囲内、つまり「資産価値▽＝０．７（または０．８）×価格」なら合格としてもいいかもしれません。もっとも、現在のように市場が混乱している時期には、値下げしすぎて「資産価値▽価格」の状態になっているお買い得物件も混じっています。
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